カネカ生分解性バイオポリマー 、シマノのルアーに採用（2026.6）
2026年6月23日、㈱カネカは、カネカ生分解性バイオポリマー Green Planetが、㈱シマノのルアーに採用されたと発表した。 ルアーは一般的に汎用プラスチックで作られるため、海や川で紛失すると、海洋プラスチッ …続きを読む
川崎重工、液化水素関連機器の開発･実証を加速する国内最大級試験設備を播磨工場に整備へ（2026.6）
2026年6月23日、川崎重工業㈱（川崎重工）は、液化水素サプライチェーンの商用化実証※1の進展に伴う試験・検証ニーズの高まりを受け、同社播磨工場（兵庫県加古郡播磨町）の水素技術開発拠点内に液化水素関連機器試験設備を整 …続きを読む
独・INERATECのe-Fuelsプラント、Power-to-LiquidでISCC EU認証を取得。RFNBOとして世界初（2026.6）
2026年6月22日、持続可能なe-FuelsのパイオニアであるドイツのINERATECは、重要な規制上のマイルストーンを達成したと発表した。同社のPtLプラントERA ONEが、再生可能エネルギー指令（EU）2018 …続きを読む
独・Daimler TruckとKEYOU、水素燃焼技術で提携（2026.6）
2026年6月22日、ドイツのDaimler Truck AGと水素燃焼エンジンの開発に注力するKEYOU GmbHは、道路貨物輸送向けの補完的な駆動ソリューションとして、水素燃料内燃機関の市場投入に向けて協力すると発 …続きを読む
商船三井､自動車船向けバイオLNG燃料供給のターム契約をスイス･Axpoと締結｡欧州で拡大へ（2026.6）
2026年6月18日、㈱商船三井は、同社が運航するLNG燃料自動車船におけるバイオLNG燃料の使用拡大に向け、地中海でのバイオLNG供給についてスイスのAxpoと新たにターム契約を締結した。 本契約締結により、昨年3 …続きを読む
米･Honeywellと伯･Acelen Renewables､SAF等のバイオ燃料生産施設PJで､世界最大級施設開発へ協業（2026.6）
2026年6月17日、米国のHoneywellは、同社のモジュール式Ecofiningプロセス技術、特殊ポンプ、コンプレッサー、および統合制御・安全システムが、ブラジル・バイーア州にあるAcelen Renewable …続きを読む
オリエンタルランド、テーマパーク等で発生する廃食油をSAFに再利用へ。JALと共同で「SAF循環モデル」導入（2026.6）
2026年6月15日、㈱オリエンタルランドは、東京ディズニーランドと東京ディズニーシーのオフィシャルスポンサーである日本航空㈱と共同で、テーマパーク事業などで発生する廃食油を活用し、持続可能な航空燃料（SAF：Sust …続きを読む
JERAと日本郵船及び商船三井、燃料アンモニア輸送船の定期用船契約締結。（2026.6）
㈱JERAは、このたび、日本郵船㈱のグループ会社であるNYK Bulkship （Asia） Pte. Ltd.および㈱商船三井との間で、燃料アンモニア輸送船各2隻（計4隻）の定期用船契約を締結したと発表した。本契約は …続きを読む
米･American AirlinesとGoogle、記録的なSAFに関する協定締結。3年間で3500万ガロン利用（2026.6）
2026年6月9日、米国のAmerican Airlines（アメリカン航空）とGoogleは、持続可能な航空燃料証明書（SAFc）に関する記録的な契約を締結したと発表した。これは、航空会社と単一の企業顧客との間で締結 …続きを読む
INPEX、ブルー水素･アンモニア製造･利用一貫実証試験｢柏崎水素パーク｣の水素を発電利用、及び電力供給開始（2026.6）
2026年6月17日、㈱INPEXは、新潟県柏崎市にて実施している「ブルー水素・アンモニア製造・利用一貫実証試験」の過程で得られる水素により発電した電力を、6月17日より柏崎あい・あーるエナジー㈱へ供給開始したと発表し …続きを読む
ENEOS・日本郵船・ヤンマーパワーソリューション3社、水素燃料電池システムを採用の新造レストランシップへ水素供給（2026.6）
2026年6月15日、ENEOS㈱、日本郵船㈱、ヤンマーパワーソリューション㈱の3社はこのたび、日本郵船グループが天王洲アイルを拠点に運営中のレストランシップ「LADY CRYSTAL（レディ クリスタル）」の後継船で …続きを読む
スズキ、初のフレックス燃料四輪車（エタノールとガソリン自由混合比で走行）インドで発表（2026.6）
2026年6月5日、スズキ㈱のインド四輪子会社マルチ・スズキ・インディア社は、スズキ初となるフレックス燃料四輪車「ワゴンR FFV」を発表した。同技術を搭載した四輪車の量産はインド自動車業界初となる。記念式典はデリー市 …続きを読む
中・国家能源集団、江蘇省の中国内最大規模の太陽光発電・水素貯蔵一体型PJ完成、運用開始（2026.6）
中国の国家能源集団（China Energy Investment Corporation Co., Ltd.）は、6月10日、中国能源投資公司江蘇支社が手掛ける如東「太陽光発電・水素貯蔵統合」プロジェクトが完成し、中 …続きを読む
ル・マン24時間レースで液体水素初登場。トヨタTR LH2レーシングプロトタイプ、デモ走行（2026.6）
2026年6月11日は、ル・マン24時間レースの歴史において重要な日となるであろう。液体水素を動力源とするトヨタTR LH2レーシングプロトタイプが、伝説のサーキットでデモンストレーション走行を成功させた。これは、AC …続きを読む
米・Twelve、ワシントン州で米国初商用のPtL方式・E-Jet燃料プラント操業開始（2026.6）
2026年6月10日、燃料と化学製品の生産の電化に注力する米国のTwelveは、米国初の商業規模施設であるAirPlant Oneを開設した。この施設では、CO2と再生可能電力から作られる、電力から液体燃料への変換（P …続きを読む
三菱ガス化学、開発した生分解性ポリエステルカーボネート樹脂、JBPA海洋生分解性プラ・ポジティブリストに登録（2026.6）
2026年6月10日、三菱ガス化学㈱は、開発を進めてきた生分解性ポリエステルカーボネート樹脂（PEC樹脂）が、一般社団法人日本バイオプラスチック協会（JBPA）の運営する「海洋生分解性プラ識別表示制度」のポジティブリス …続きを読む
独・Salzgitter AGとEWE、年間約1万トンのグリーン水素供給契約を締結。（2026.6）
2026年6月9日、水素経済の本格化と産業の脱炭素化に向けた画期的な動きとして、ドイツのグリーンエネルギーに注力するEWEとドイツの鉄鋼大手・Salzgitter Flachstahl社が、年間1万トンのグリーン水素の …続きを読む
マツダ、車載CO2回収装置の実用化に前進。スーパー耐久シリーズでのCO2貯蔵に成功（2026.6）
2026年6月8日、マツダ㈱は、開発中の車載CO2（二酸化炭素）回収装置「Mazda Mobile Carbon Capture（マツダ モバイル カーボン キャプチャー）」の実証実験を、2026年6月5日から7日に開 …続きを読む
日本酸素HDグループ、資源循環型炭酸ガス（CO2）事業をタイで始動。バイオマス由来原料活用の合弁会社設立（2026.6）
2026年6月8日、日本酸素ホールディングス㈱のタイ事業会社であるNippon Sanso （Thailand）Co., Ltd.（NSTH）は、タイ東部チャチューンサオ県において、Thai Special Gas C …続きを読む
トヨタ、水素エンジンGRカローラがS耐富士24時間で、超電導液体水素ポンプを搭載し挑戦へ（2026.6）
トヨタ自動車㈱は、6月5日～6日に行われる、「ENEOS スーパー耐久シリーズ 2026 Empowered by BRIDGESTONE 第3戦 NAPAC富士24時間レース」において、液体水素を燃料として使用した「 …続きを読む
ゴールドウイン･東レ･出光興産、 リニューアブル原料用いたナイロン繊維の低炭素型サプライチェーン構築｡（2026.6）
2026年6月4日、㈱ゴールドウイン、東レ㈱、出光興産㈱は、リニューアブル原料を用いて、ナイロン繊維の低炭素型サプライチェーンを構築したと発表した。サプライチェーンの構築にあたっては、マスバランス方式を適用し、従来は化 …続きを読む
住友商事、米・Graphyte社と合弁会社を設立し、CO2除去（CDR）事業へ参画（2026.6）
2026年6月4日、住友商事㈱は、米国の脱炭素分野のスタートアップGraphyte, Inc.（Graphyte社、読み：グラファイト社）と、米国において、住友商事が49パーセント、Graphyte社が51パーセント出 …続きを読む
マツダ・日本通運、バイオディーゼル燃料（HVO）活用した実証走行開始。脱炭素に燃料転換という選択肢（2026.6）
マツダ㈱とNIPPON EXPRESSホールディングス㈱のグループ会社である日本通運㈱は、バイオディーゼル燃料（HVO：Hydrotreated Vegetable Oil）を使用した完成車輸送トレーラーの実証走行を、 …続きを読む
日本郵船、自動車専用船でバイオ燃料（B100）長期トライアル開始。1年間使用し安全性検証（2026.6）
2026年6月2日、日本郵船㈱はこのほど、運航する自動車専用船において、主に廃食油などを原料とする重油分を含まない純度100%のバイオ燃料（B100）を1年間継続的に使用し、船舶機器への影響や運用上の安全性を検証する長 …続きを読む