研究情報
産総研・東大等6者、植物を用いた有用タンパク質生産の研究開発拠点を横浜国大内に設置（2025.7）
NEDOの「カーボンリサイクル実現を加速するバイオ由来製品生産技術の開発」において、国立大学法人横浜国立大学は、国立研究開発法人産業技術総合研究所（産総研）、鹿島建設㈱、デンカ㈱、国立大学法人東京大学大学院農学生命科学 …続きを読む
カイコ由来のバイオ原料開発のスタートアップ・Morus社、シリーズAで7億円を資金調達。（2025.6.）
カイコ由来のバイオ原料の研究・供給を行う研究開発型メーカー、Morus㈱（東京都千代田区：モルス）は、シリーズAラウンドにて7億円の第三者割当増資を実施したと発表した。 本ラウンドでは、新たにスパークス・アセット・マ …続きを読む
微細藻類で油脂生産注力の東工大発・ファイトリピッド・テクノロジーズ、シードラウンドで2億2千万円の資金調達（2025.6）
㈱ファイトリピッド・テクノロジーズ（横浜市緑区）は、京都大学イノベーションキャピタル㈱、㈱リバネスキャピタル・㈱広島ベンチャーキャピタル・㈱フォーカスインキュベート・京都キャピタルパートナーズ㈱・三菱UFJキャピタル㈱ …続きを読む
米スタートアップ･Gold H2社、地下油層にバイオ刺激与えて水素製造のフィールド試験初成功（2025.6）
2025年6月25日、米国の気候技術エネルギー・スタートアップのGold H2社（テキサス州）は、地下油層にバイオ刺激を与えて水素生産を実証する世界初のフィールド試験を無事完了したと発表した。カリフォルニア州サンホ …続きを読む
東大発スタートアップ／グリーン水素のpHydrogen社、シードラウンドで3億円の資金調達。海水電解システムで製造コスト低減へ（2025.6）
2025年6月23日、海水電解システムによりグリーン水素の大幅なコスト低減を目指す㈱pHydrogen（東京都千代田区）は、シードラウンドにおいて、インキュベイトファンド㈱を引受先とする3億円の第三者割当増資を実施した …続きを読む
次世代農業開発・あゆち、年6回収穫も可能な水耕稲作「みずのゆめ稲」でコメの生産実証成功。 （2025.6）
㈱あゆち（兵庫県宍粟市）は、完全無農薬・多段式・短期収穫を可能にする水耕栽培技術を開発し、新品種『みずのゆめ稲』によるコメの生産に成功した。草丈15～20cm・栽培期間約2ヶ月という超矮性・早生型の特性を持ち、省スペー …続きを読む
ゼオライト触媒でバイオプロピレン製造目指す・iPEACE223社、 プレシリーズA2ラウンドで約3億円の資金調達（2025.6）
ETP反応に適したゼオライト触媒により、バイオマス原料からグリーンプロピレン製造技術の確立を目指す、東工大発スタートアップのiPEACE223㈱（東京都中央区）は、プレシリーズA2ラウンドとして、三菱重工業㈱、ジクシス …続きを読む
TOWING、タイにて高機能バイオ炭を活用した農業実証を本格展開。タイの大手企業との連携（2025.6）
名古屋大学発スタートアップ・高機能バイオ炭開発の㈱TOWING（名古屋市）は、タイ王国において、同国や日本国内の大手企業と連携し、地域の未利用バイオマスの炭化物にTOWINGが保有する土壌由来の微生物群を効率的に選別・ …続きを読む
日本ゼオン、植物由来の原料製造プロセス開発を行う研究棟をゼオンケミカルズ米沢の敷地内に新設（2025.6）
日本ゼオン㈱は、この度ゼオンケミカルズ米沢㈱（山形県米沢市）敷地内に、植物原料由来の原料製造プロセス開発を行う研究棟を新設したと発表した。本設備では、合成ゴムの主原料であるブタジエンやイソプレンを植物原料から直接生産す …続きを読む
高機能バイオ炭開発のTOWING、 シリーズBラウンドで19.4億の資金調達実施。 サントリー、電源開発等も参画、累計調達額29.5億円を達成（2025.5）
高機能バイオ炭「宙炭（そらたん）」の開発・製造・販売および、関連する技術サービスの提供を行うTOWINGは、シリーズBラウンドにおいて、既存投資家のBeyond Next Ventures㈱、三菱UFJキャピタル㈱、京 …続きを読む
カネカと奈良先端大研究G、生分解性バイオポリマーの原料PHAの合成酵素の全体構造解明。世界初（2025.5）
㈱カネカは、奈良先端科学技術大学院大学研究推進機構との共同研究において、生分解性バイオポリマーの原料となる「ポリヒドロキシアルカン酸（PHA）」の生合成に関わる最重要酵素「PHA合成酵素」の三次元構造を、X線結晶構造解 …続きを読む
東大・九大等の研究G、非生分解性とされていた市販釣り糸が海洋で生分解することを発見。漁業系プラごみ問題解決へ（2025.5）
東京大学、九州大学、一般財団法人化学物質評価研究機構（CERI）、長岡技術科学大学、愛媛大学の研究グループは、海洋では分解しないとこれまで共通認識されていた市販の釣り糸の中に、代表的な海洋生分解性ポリマーのセルロースと …続きを読む
IAEA等研究G、海藻養殖の炭素貯蔵としての潜在的可能性を核技術を使い明らかに。IAEAのリリースから（2025.5）
IAEAの支援を受けた新たな研究により、海藻養殖場は自然の沿岸生態系と同じくらい効率的に炭素を貯蔵しており、海洋炭素除去方法の可能性が高まっていることがわかった。 IAEAの支援を受け、最近Nature: Clima …続きを読む
独・スタートアップのelementarhy社、水素製造コストを大幅削減する新技術開発。H2-Age Award 2025受賞（2025.5）
革新的なグリーンテクノロジースタートアップであるドイツのelementarhy社は、ドイツ・ハンブルクで開催された水素カンファレンス「H2 National Summit」において、権威あるH2-Age Award 2 …続きを読む
海洋機構等研究G、海洋水柱におけるマイクロプラスチックの全球分布を解明。海洋水柱全域で高濃度かつ広範に分布（2025.5）
国立研究開発法人海洋研究開発機構（JAMSTEC）の研究グループは、世界10の大学や研究機関から集った12人の研究者とともに、海面下の水柱における海洋マイクロプラスチック（MPs）の分布パターンを地球規模の視点から明ら …続きを読む
カゴメとキユーピー、未利用野菜資源のバイオ炭化で共同研究開始。持続可な農業と環境負荷低減へ（2025.5）
カゴメ㈱とキユーピー㈱は、未利用野菜資源をバイオ炭※1化する取り組みについて共同研究を開始すると発表した。本研究は、野菜に関わる事業に注力する両社が協力して、野菜の栽培・加工に関するサステナビリティ課題を解決することを …続きを読む
東北大研究G、強力な温室効果ガスN2Oを高速除去できるバイオプロセスを開発（2025.5）
東北大学の研究グループは、スポンジ担体を吊るしたDown-flow Hanging Sponge（DHS）リアクターを用いた微生物反応によるN2O除去プロセスを開発した。 N2Oは二酸化炭素（CO2）の273倍の地球 …続きを読む
静大発S-Bridges等異業種7社の連携PJ「植物を100%活用するBMT（Bio Material Transformation）事業」発進（2025.4）
国立大学法人静岡大学発ベンチャー企業のS-Bridges㈱は、植物を100％活用するBMT（Bio Material Transformation）事業を異業種7社と協力して 取り組みを開始する。サーキュラーエコノミ …続きを読む
日揮HD、大規模アンモニア分解による水素製造の技術開発を加速。米･アモジー社開発の分解触媒利用’（2025.4）
日揮ホールディングス㈱は、大規模アンモニア分解による水素製造の技術開発に向け、米国スタートアップ企業であるアモジー社とアモジー社の触媒活用に関する基本合意書（MOU）を締結したと発表した。本MOU締結により、日揮HDが …続きを読む
ユーグレナ社とC4U社、国産ゲノム編集技術CRISPR-Cas3でユーグレナの品種改良に成功。ゲノム編集株を迅速に産業利用へ（2025.4）
株ユーグレナおよびC4U㈱（大阪府吹田市）は、2023年5月より、「ユーグレナにおけるCRISPR-Cas3法でのゲノム編集技術応用」に関する共同研究を実施してきた。この度、本研究の成果として、CRISPR-Cas3法 …続きを読む
東京科学大、ビジョンを実現する融合研究体制を全学に導入。2028年度をめどに全研究者1,800人が参画へ（2025.4）
東京科学大学（Science Tokyo）は、善き未来をビジョンとして掲げ、その実現を目指す研究体制「ビジョナリーイニシアティブ（VI）」を、2025年4月より全学に導入する。VIは現行の医学、歯学、理学、工学、情報学 …続きを読む
水素エンジン開発のi Labo社、出光興産等を引受先とする第三者割当増資により約8億円調達（2025.4）
水素エンジン開発のスタートアップ企業・i Labo㈱は、このたび、第三者割当増資により、TPR㈱、㈱上組、㈱三芳エキスプレス、出光興産㈱を引受先とする第三者割当増資を実施し、約8億円の資金調達を完了したと発表した。 …続きを読む
東北大・神戸大等の研究G、阿寒湖のマリモ、生物量が過去120年で大きく減少。環境DNAとミジンコ遺骸で判明（2024.4）
「阿寒湖のマリモ」（学名: Aegagropila brownii）は、球状集合体を形成する緑藻で、20世紀前半にその生物量が減少したとされてきましたが、生育状況の変遷を示す定量的なデータはなかった。 東北大学、釧路 …続きを読む
AGC、空気中のCO2回収効率を大幅に向上の化学吸収液を開発。大阪・関西万博で実証実験（2025.4）
AGC㈱は、空気中のCO2を直接回収する技術であるDAC（Direct Air Capture）において、CO2を効率的に回収する化学吸収液を開発したと発表した。DACは、2050年カーボンニュートラルの実現に不可欠な …続きを読む