研究情報
京大等研究G、植物の草丈を150％増大させる新しいブラシノステロイド因子を発見（2025.1）
京都大学、理化学研究所、東京大学の共同研究グループは、植物成長の特に草丈を野生型の約150%に増大させる新規因子BIL7を、BR生合成阻害剤Brzを用いたケミカルバイオロジー研究によって発見したと発表した。 ブラシノ …続きを読む
農業脱炭素推進のフェイガー社、シリーズAラウンドファーストクローズで11.7億円資金調達（2025.1）
持続可能な農業を目指し、カーボンクレジットの生成と販売を通じた環境価値市場の創出と農業体系の構築を手がける㈱フェイガーは、㈱環境エネルギー投資、インキュベイトファンド㈱、東京海上ホールディングス㈱を引受先とする第三者割 …続きを読む
東京科学大、光触媒開発の常識を覆し「人工光合成」研究推進する前田教授を紹介（2025.1）
東京科学大学（東京工業大学と東京医科歯科大学が2024年10月に統合）は”Science Tokyo Faces”と題した情報発信をスタートし、理学院 化学系の前田和彦教授の研究を紹介した。 植物が行う光合成を人工的 …続きを読む
微生物遺伝子データベースを活用した事業のスタートアップ・bitBiome、4億円の資金調達（2025.1）
世界最大級の微生物遺伝子データベースを活用したbitBiome㈱は、1月17日、グローバルシードエクステンションのセカンドクローズを発表し、東京応化工業㈱、㈱アイティーファーム、KIRIN HEALTH INNOVAT …続きを読む
愛媛大・農研機構等の研究G、GHG・N2Oを消去する微生物が優占する土壌物理条件を解明。（2025.1）
愛媛大学と国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構） の研究グループは、東北大学との共同研究にて、農地土壌から大量に発生する温室効果ガス（N2O）を消去する微生物の群集活性が土壌団粒内の孔隙ネットワーク …続きを読む
東大研究G、海水魚のマイクロプラスチック排出速いが腸に残る。同一魚種の海水・淡水比較 （2025.1）
東京大学大気海洋研究所の研究グループは、海水、淡水の両方に適応できるジャワメダカの稚魚を用いて、体内に取り込まれたマイクロプラスチックの排出過程を両環境において比較した。その結果、海水中の稚魚のほうが粒子の体外排出が速 …続きを読む
カナデビアと産総研G、CO2から直接、LPGの合成に成功。LPG合成用触媒及びプロセス開発（2025.1）
カナデビア㈱と産総研グループ（国立研究開発法人産業技術総合研究所（産総研）および㈱AIST Solutions）は、新たに開発した専用触媒および合成プロセス・装置を用いて、CO2から直接液化石油ガス（Liquefied …続きを読む
スイス・EPFL、上海大等研究G、CO2をアセトアルデヒドへ高効率変換する銅ベース触媒開発（2025.1）
スイス・EPFL（the École Polytechnique Fédérale de Lausann）、コペンハーゲン大学、上海大学の研究チームは、CO2を製造業で使われる重要な化学物質であるアセトアルデヒドに効率 …続きを読む
東邦ガス、地産地消型グリーン水素の製造・販売の英国スタートアップ・Protium社へ出資（2025.1）
東邦ガス㈱は、英国で地産地消型グリーン水素の製造・販売を手掛けるスタートアップ企業 Protium Green Solutions Limited（Protium社）に出資した。 Protium社は、主に業務用顧客に …続きを読む
安藤ハザマ・港空研等4者、微生物を高度利用したバイオスマートコンクリートを開発中。（2025.1）
㈱安藤・間（安藤ハザマ）は、静岡理工科大学、愛媛大学および港湾空港技術研究所と共同で、微生物を高度利用したバイオスマートコンクリートの開発を進めている。 その一環として、pH11～12の強アルカリ条件下でも代謝活動と …続きを読む
カナダ・ Waterloo大研究G、遺伝子組み換えバクテリアでマイクロプラスチック除去法開発中（2025.1）
カナダ・Waterloo大学の研究者らは、廃水中に生息する数種の細菌にDNAを添加し、カーペットや衣類、食品や飲料の容器によく使われるポリエチレンテレフタレート（PET）を生分解できるようにした。 PET プラスチッ …続きを読む
京大、総合研究推進本部を設置。戦略的な研究推進を担う新たな枠組みへ（2025.1）
京都大学は、総合研究推進本部を設置し、総合研究推進本部長に北川 進（きたがわ すすむ） 理事（無機化学、配位空間の化学）を指名したと発表した。任期は令和7年1月1日から1年9ヶ月。 ＜以下、北川総合研究推進本部長のこと …続きを読む
AGC、カナダのスタートアップ・CERT社とCO2原料のエチレンの製造検討へ。CCU研究推進（2024.12）
AGC㈱は、カナダの気候変動関連スタートアップ企業であるCERT systems（サート システムズ） Inc. と、電気分解技術を用いた、CO2を原料としたエチレンの製造検討に関する、共同研究契約を締結した。本共同研 …続きを読む
高知大等研究Gの成果、米Science誌の｢2024年の科学10大ニュース｣に選定。海産微細藻類の窒素固定型シアノバクテリアの取り込み（2024.12）
高知大学の自然科学系農学部門の足立真佐雄教授と海洋コア国際研究所の萩野恭子特任講師は、円石藻Braarudosphaera bigelowiiの安定培養に世界で初めて成功した。得られた培養株について、カリフォルニア大学 …続きを読む
米・PNNLとブリヂストン、持続可能なタイヤ実現へ連携。エタノールからブタジエンへ変換プロセス開発中（2025.1）
米国エネルギー省（DOE）のパシフィック・ノースウェスト国立研究所（Pacific Northwest National Laboratory：PNNL）は、大手タイヤメーカーのブリヂストンと提携し、エタノールを合成ゴ …続きを読む
東理大研究G、全国の水系で回収されるプラごみ年間約1000トン 。全国規模で定量的に初評価（2024.12）
東京理科大学の研究グループは、日本全国の市民、行政による河川清掃活動のごみ回収量データを整理し、年間およそ1000トンのプラスチックごみが回収されていることを明らかにした。これは、日本全国のプラスチックごみ回収量を定量 …続きを読む
東北大・東理大等研究G、電流の44％をCO2からメタノール生成に利用できる高効率触媒開発（2024.12）
脱炭素社会実現に向けて、CO2を有用な有機化合物に変換できるCO2還元触媒の開発は非常に重要である。この反応により得られる有機化合物の中でも、メタノールはその需要や付加価値の高さから特に注目されている。 東北大学多元 …続きを読む
大阪公立大研究G、廃棄物からの再生液肥リン含有量を大幅向上。循環型次世代農業に向けて（2024.12）
植物の生育に必要なリンや窒素の多くは、化学肥料でまかなわれている。しかし、過剰使用などの影響で地球上のリンや窒素の量が増加しており、さまざまな環境問題を引き起こしている。そのため、リンや窒素を循環させて持続可能な農業を …続きを読む
名大発・TOWING・Yazaki North America・長瀬産業、高機能バイオ炭使い、メキシコで土壌改良実証開始（2024.12）
名古屋大学発スタートアップ・高機能バイオ炭開発の㈱TOWINGは、Yazaki North America, Inc.（米国ミシガン州）、長瀬産業㈱と共同で、TOWINGが開発する高機能バイオ炭「宙炭（そらたん）」を活 …続きを読む
富士通の新規事業創出ﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑから初の出向起業ｽﾀｰﾄｱｯﾌﾟ・ﾌﾞﾙｰｶｰﾎﾞﾝ事業の”BLUABLE”誕生（2024.12）
富士通㈱は、新規事業創出プログラム「Fujitsu Innovation Circuit」（FIC）を通じて創出した事業としては初めて、㈱BLUABLE）をスピンアウトした。BLUABLEは2024年10月に出向起業ス …続きを読む
キリン・阪大等研究G、PETを高効率分解するケミカルリサイクル技術開発。新酵素開発成功（2024.11）
キリンホールディングス㈱のキリン中央研究所、国立大学法人静岡大学農学部、大学共同利用機関法人 自然科学研究機構分子科学研究所（NINS）および国立大学法人大阪大学蛋白質研究所は共同で、ケミカルリサイクル技術の一つである …続きを読む
理研・東大研究G、強靭ながら海水中で原料まで分解される超分子プラスチックの開発に成功（2024.11）
理化学研究所と東京大学の国際共同研究チームは、強靭でありながら海水中などで容易に原料にまで解離し、生化学的に代謝される「超分子プラスチック」の開発に成功したと発表した。 本研究成果は、プラスチックの代替材料として、固 …続きを読む
ちとせG、微細藻類から100％バイオPET樹脂生産へ。新プロジェクト「PET-MATSURI」発足（2024.11）
ちとせグループは、微細藻類を原料に100%バイオPET樹脂の生産を目指す新プロジェクト「PET-MATSURI」（藻類産業を構築するプロジェクト「MATSURI」〈MicroAlgae Towards SUstaina …続きを読む
東北大研究G、地球温暖化が海洋プランクトンに及ぼす深刻な影響を調査、判明。（2024.11）
地球温暖化により、私達に身近な動植物の生息域の変化が、既に世界中で多く報告されている。東北大学の国際研究チームは、過去100年間の世界中の海洋プランクトンのデータベースを解析し、その個体数が過去80年だけで約24％（2 …続きを読む