研究情報
東大・九大等の研究G、非生分解性とされていた市販釣り糸が海洋で生分解することを発見。漁業系プラごみ問題解決へ（2025.5）
東京大学、九州大学、一般財団法人化学物質評価研究機構（CERI）、長岡技術科学大学、愛媛大学の研究グループは、海洋では分解しないとこれまで共通認識されていた市販の釣り糸の中に、代表的な海洋生分解性ポリマーのセルロースと …続きを読む
IAEA等研究G、海藻養殖の炭素貯蔵としての潜在的可能性を核技術を使い明らかに。IAEAのリリースから（2025.5）
IAEAの支援を受けた新たな研究により、海藻養殖場は自然の沿岸生態系と同じくらい効率的に炭素を貯蔵しており、海洋炭素除去方法の可能性が高まっていることがわかった。 IAEAの支援を受け、最近Nature: Clima …続きを読む
独・スタートアップのelementarhy社、水素製造コストを大幅削減する新技術開発。H2-Age Award 2025受賞（2025.5）
革新的なグリーンテクノロジースタートアップであるドイツのelementarhy社は、ドイツ・ハンブルクで開催された水素カンファレンス「H2 National Summit」において、権威あるH2-Age Award 2 …続きを読む
海洋機構等研究G、海洋水柱におけるマイクロプラスチックの全球分布を解明。海洋水柱全域で高濃度かつ広範に分布（2025.5）
国立研究開発法人海洋研究開発機構（JAMSTEC）の研究グループは、世界10の大学や研究機関から集った12人の研究者とともに、海面下の水柱における海洋マイクロプラスチック（MPs）の分布パターンを地球規模の視点から明ら …続きを読む
カゴメとキユーピー、未利用野菜資源のバイオ炭化で共同研究開始。持続可な農業と環境負荷低減へ（2025.5）
カゴメ㈱とキユーピー㈱は、未利用野菜資源をバイオ炭※1化する取り組みについて共同研究を開始すると発表した。本研究は、野菜に関わる事業に注力する両社が協力して、野菜の栽培・加工に関するサステナビリティ課題を解決することを …続きを読む
東北大研究G、強力な温室効果ガスN2Oを高速除去できるバイオプロセスを開発（2025.5）
東北大学の研究グループは、スポンジ担体を吊るしたDown-flow Hanging Sponge（DHS）リアクターを用いた微生物反応によるN2O除去プロセスを開発した。 N2Oは二酸化炭素（CO2）の273倍の地球 …続きを読む
静大発S-Bridges等異業種7社の連携PJ「植物を100%活用するBMT（Bio Material Transformation）事業」発進（2025.4）
国立大学法人静岡大学発ベンチャー企業のS-Bridges㈱は、植物を100％活用するBMT（Bio Material Transformation）事業を異業種7社と協力して 取り組みを開始する。サーキュラーエコノミ …続きを読む
日揮HD、大規模アンモニア分解による水素製造の技術開発を加速。米･アモジー社開発の分解触媒利用’（2025.4）
日揮ホールディングス㈱は、大規模アンモニア分解による水素製造の技術開発に向け、米国スタートアップ企業であるアモジー社とアモジー社の触媒活用に関する基本合意書（MOU）を締結したと発表した。本MOU締結により、日揮HDが …続きを読む
ユーグレナ社とC4U社、国産ゲノム編集技術CRISPR-Cas3でユーグレナの品種改良に成功。ゲノム編集株を迅速に産業利用へ（2025.4）
株ユーグレナおよびC4U㈱（大阪府吹田市）は、2023年5月より、「ユーグレナにおけるCRISPR-Cas3法でのゲノム編集技術応用」に関する共同研究を実施してきた。この度、本研究の成果として、CRISPR-Cas3法 …続きを読む
東京科学大、ビジョンを実現する融合研究体制を全学に導入。2028年度をめどに全研究者1,800人が参画へ（2025.4）
東京科学大学（Science Tokyo）は、善き未来をビジョンとして掲げ、その実現を目指す研究体制「ビジョナリーイニシアティブ（VI）」を、2025年4月より全学に導入する。VIは現行の医学、歯学、理学、工学、情報学 …続きを読む
水素エンジン開発のi Labo社、出光興産等を引受先とする第三者割当増資により約8億円調達（2025.4）
水素エンジン開発のスタートアップ企業・i Labo㈱は、このたび、第三者割当増資により、TPR㈱、㈱上組、㈱三芳エキスプレス、出光興産㈱を引受先とする第三者割当増資を実施し、約8億円の資金調達を完了したと発表した。 …続きを読む
東北大・神戸大等の研究G、阿寒湖のマリモ、生物量が過去120年で大きく減少。環境DNAとミジンコ遺骸で判明（2024.4）
「阿寒湖のマリモ」（学名: Aegagropila brownii）は、球状集合体を形成する緑藻で、20世紀前半にその生物量が減少したとされてきましたが、生育状況の変遷を示す定量的なデータはなかった。 東北大学、釧路 …続きを読む
AGC、空気中のCO2回収効率を大幅に向上の化学吸収液を開発。大阪・関西万博で実証実験（2025.4）
AGC㈱は、空気中のCO2を直接回収する技術であるDAC（Direct Air Capture）において、CO2を効率的に回収する化学吸収液を開発したと発表した。DACは、2050年カーボンニュートラルの実現に不可欠な …続きを読む
日本微細藻類技術協会（IMAT）、微細藻類産業の評価体制を強化。新評価施設の開所式を開催（2025.4）
一般社団法人日本微細藻類技術協会（IMAT）は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が公募した「微細藻類技術開発/微細藻類研究拠点における基盤技術開発」において、藻類産業支援施設を増築した。 …続きを読む
大陽日酸、横浜バイオ産業センター内にSI事業部開発拠点を新設。機能性タンパク質生産技術開発を推進（2025.3）
日本酸素ホールディングスグループの日本産業ガス事業会社である大陽日酸㈱は、無細胞タンパク質合成技術の応用研究開発を推進するため、公益財団法人 木原記念横浜生命科学振興財団の管理する木原横浜バイオ産業センター内に、SI事 …続きを読む
コスモエネルギーHDと静大、海水の電気分解で低コストのグリーン水素製造の共同検討開始（2025.3）
コスモエネルギーホールディングス㈱と国立大学法人静岡大学は、海水の電気分解による経済性の高いグリーン水素製造に向けた共同検討に関する契約を2025年1月6日に締結したと発表した。 グリーン水素は、回収したCO2を有価 …続きを読む
クレアトゥラ、シリーズAファイナルクローズで2億円の資金調達。累計5.5億円に（2025.3）
カーボン・クレジットの開発・提供、及び、再生可能エネルギーの導入支援を通じて、企業の温室効果ガス排出削減を支援するクレアトゥラ㈱（東京都港区）は、シリーズAファイナルクローズにおいて2億の資金調達を実施。NVCC9号投 …続きを読む
島津製作所、「バイオものづくり神戸事業所」を開所。有用微生物の開発期間を1/10に短縮へ（2025.3）
㈱島津製作所は、3月18日に「島津製作所 バイオものづくり神戸事業所」を神戸医療産業都市（神戸市中央区）に開所したと発表した。 同事業所では、二酸化炭素（CO2）からバイオプラスチックを生産できる有用微生物を、迅速に …続きを読む
阪大と大和ハウス研究G、高変換率のバイオメタノール合成法開発。従来の６倍の変換率実現（2025.3）
大阪大学と大和ハウス工業㈱の共同研究グループは、常温・常圧下で、バイオガスに含まれるメタンガスからバイオメタノールを高い変換率で合成する方法を開発したと発表した。 大阪大学大久保教授らの研究グループは、2017年に世 …続きを読む
産総研と清水建設、高性能かつ低コストな水素吸蔵合金タンクを開発。高速水素吸蔵が可能に（2025.3）
国立研究開発法人 産業技術総合研究所（産総研）と清水建設㈱は共同でこのほど、高性能かつ低コストな水素吸蔵合金タンクを開発したと発表した。 水素はクリーンで持続可能なエネルギーとして期待されている。水素吸蔵合金を使った …続きを読む
京大と住友金属鉱山の研究G、従来比約30倍の変換効率示すCO2還元光触媒を開発（2025.3）
国立大学法人京都大学と住友金属鉱山㈱は、両者が2022年6月1日付で京都大学大学院工学研究科に開設した住友金属鉱山二酸化炭素有効利用産学共同講座において、CO2を従来比約30倍の変換効率で一酸化炭素（CO）へ還元する紫 …続きを読む
グリーン水素製造注力の英・Supercritical、シェルベンチャーズとトヨタベンチャーズ主導で1,400万ポンドの投資獲得。（2025.3）
グリーン水素製造技術のリーディングイノベーターであるSupercritical Solutions Ltd（Supercritical）は、2025年3月11日、Shell Ventures BVとToyota Ven …続きを読む
東大・水研機構の研究G、海表面のプラごみ量の時系列変動を明らかに～海の許容量を超えたマイクロプラ（2025.3）
東京大学、水産研究・教育機構の研究グループは、海表面を漂うプラスチックごみの量について、戦後から現在に至る71年間の世界最長の時系列変動を明らかにした。 海面に浮遊するプラスチックごみ量の長期動向は、プラスチック汚染 …続きを読む
温泉に生息の微細藻類に注力のガルデリア、荒川化学工業と新日本電工から4億円資金調達、業務提携（2025.3）
㈱ガルデリア（東京都中央区）は、荒川化学工業㈱および新日本電工㈱から、J-KISS（新株予約権型投資契約）を活用して総額4億円の資金調達を完了し、業務提携を推進することに合意したと発表した。 同社は、温泉に生息する微 …続きを読む