研究情報
ジャパン・リニューアブル・エナジー、セルロース等を活用した藻場造成実証を千葉県で開始(2023.11)
ジャパン・リニューアブル・エナジー㈱(JRE)(東京都港区)は、全国の海域で問題になっている磯焼け(藻場の減少)対策への取り組みの一環として、北海道のコンブ場で実績のあるセルロース等のポリマー溶液を活用した藻場造成手法 …続きを読む
九大初の出資・事業参画、ナノ分離膜を用いたCO2回収技術を持つ九大発Carbon Xtract社に(2023.11)
九州大学は、九州大学発の実用開発中ナノ分離膜を用いた、大気からの直接的CO2回収技術(membrane-based Direct Air Capture、m-DAC)と回収したCO2の利活用技術の実用化に賛同・推進すべ …続きを読む
東大、北大等の研究G、マガキ養殖海域の温暖化・酸性化の詳細な観測・予測に成功。深刻な影響を回避へ様々な対策要(2023.11)
東京大学、北海道大学、水産研究・教育機構、一般社団法人サスティナビリティセンター、㈱エイト日本技術開発、海洋研究開発機構、特定非営利活動法人里海づくり研究会議、公益財団法人日本財団等の研究グループは、国内水産業において …続きを読む
東工大、ENEOSの研究G、新吸着機構でCO2を選択的捕捉する、新MOF(金属有機構造体)を創出(2023.11)
東京工業大学、ENEOS㈱らの研究グループは、従来の吸着機構とは全く異なる「Magic door」機構によりCO2を選択的に捕捉することのできるMOF(Metal-Organic Frameworks、金属有機構造体) …続きを読む
NTT、半導体光触媒用いた人工光合成で世界最長の連続動作時間を実現。樹木が年間固定する炭素量上回る(2023.11)
日本電信電話㈱(NTT)は、太陽光エネルギーを利用する半導体光触媒とCO2を還元する金属触媒を電極として組み合わせた人工光合成デバイスを作製し、世界最長の350時間連続炭素固定を実現した。CO2変換反応による累積炭素固 …続きを読む
同志社大とダイキンの研究G、溶融塩電解によりCO2をアセチレンとして再利用可能を実証(2023.11)
同志社大学とダイキン工業㈱は、溶融塩電解によりCO2を合成樹脂の原料や金属の溶接で使用するアセチレンとして再利用できることを実証したと発表した。 溶融塩電解は、高温の溶融塩のなかで電気分解する方法で、かねてより同志社 …続きを読む
東工大、名大等の研究G、CNFを用いた新しいエクソソーム捕捉ツール「EVシート」を開発。 がん医療応用に期待(2023.11)
東京工業大学、名古屋大学、大阪大学、国立がん研究センターの研究グループは、木材由来のセルロースナノファイバー(CNF)を用いて、新しいエクソソーム捕捉ツールである「EVシート(EV :Extracellular ves …続きを読む
阪大、産総研等の共同研究G、”生物が食べられる糖”を高速化学合成する新触媒技術を構築(2023.11)
大阪大学、産業技術総合研究所、㈱豊田中央研究所の共同研究グループは、“生物が食べられる糖”を中性条件下で化学合成する触媒プロセスの構築に世界で初めて成功したと発表した。 グルコースやフルクトースなどの糖は、人類の食料 …続きを読む
東北大、日本製紙等の研究G、酸化処理したCNFの高い蓄電性の機構を解明。(2023.11)
木材パルプ等から生産されるセルロースナノファイバー(CNF)は、カーボンニュートラルを推進する新規素材として期待されているが、現時点での応用は機械的・化学的分野における使用に限定されている。 東北大学、静岡大学、日本 …続きを読む
クボタ、仏アグリテックスタートアップ・Chouette社と農薬使用量削減等の協業を推進(2023.11)
㈱クボタは、2022年11月に出資したフランスのスタートアップ企業・Chouette社とブドウ農園における農薬使用量の削減や軽労化などのソリューション提供に向けた共同実証を進めており、事業化に向けた販売や顧客サポートな …続きを読む
東大、理研等研究G、99%水の固体なのに、水となじみにくいゲル・ゲル相分離材料を発見。(2023.11)
東京大学、理化学研究所、北海道大学、科学技術振興機構の研究グループは、水溶性高分子であるポリエチレングリコール(PEG)の網目が大量の水を保持したPEGハイドロゲルにおいて、新しい相分離現象「ゲル・ゲル相分離」(Gel …続きを読む
東北大等の研究G、ナノプラスチックの生体影響の調査用モデル試料作製。ポリプロピレンを分解(2023.10)
東北大学、東京医科歯科大学、芝浦工業大学の共同研究グループは、ケミカルリサイクルのために開発された手法である高温・高圧酸化分解を利用した方法により、汎用プラスチックのひとつであるポリプロピレンを分解・劣化が進んだナノプ …続きを読む
近大水産研究所、ニホンウナギの完全養殖に大学初の成功。養殖用種苗(稚魚)実用化めざす(2023.10)
近畿大学水産研究所(本部:和歌山県白浜町)は、ニホンウナギの種苗生産研究に取り組んでおり、2023年7月6日、人工種苗から養成した親魚より仔魚を得ることに成功し、完全養殖を達成したと発表した。10月26日現在、仔魚の飼 …続きを読む
旭化成、非石油由来レザーを開発する米スタートアップ・NFW社へ出資。カーボンニュートラル特化の投資枠第1号案件 (2023.10)
旭化成㈱は、非石油由来のレザーを開発する米国のスタートアップNFW社へ出資参画したと発表した。NFW社の開発レザーは顔料等に鉱物由来の成分を含む場合があるが、それ以外は全て植物由来で、動物由来の成分は含まない。この出資 …続きを読む
イノカと東京海上G、藻場の再生と拡大へ共同研究開始。石垣市野底エリアで(2023.10)
環境移送技術の㈱イノカ、東京海上アセットマネジメント㈱(TMAM)、東京海上ディーアール㈱(TdR)は、生物多様性の保全やCO2の吸収で脱炭素を推進する藻場の再生にむけた共同研究を開始すると発表した。 第一弾として、 …続きを読む
Green Carbon社、豪州国家機関・企業とのカーボンクレジット創出プロジェクト基本合意。(202310)
カーボンクレジット創出販売支援スタートアップのGreen Carbon社(東京都港区)は、10月6日から10月9日に実施された、西村経済産業大臣のオーストラリア・メルボルン出張に同行し、同国の大学・国家機関とカーボンフ …続きを読む
イノカ、「ブルーフォレストプロジェクト」立ち上げ。マングローブ林を環境移送し、都市部での研究・保全へ(2023.10)
環境移送技術の㈱イノカは、マングローブの研究を促進させ、マングローブ林の資源を有効に活用しながら、人とマングローブ林の持続可能な営みをつくる「ブルーフォレストプロジェクト」を開始したと発表した。地球上の生物が排出するC …続きを読む
米・ボーイング社、NASA、ユナイテッド航空、空対空飛行でSAFの利点やCO2以外排出測定(2023.10)
航空業界の持続可能性を強化するための一環として、米国のボーイング社、NASA、ユナイテッド航空は提携し、SAF がどの程度持続可能であるかを測定するため、テスト飛行中の調査を実施している。燃料のライフサイクルによる気候 …続きを読む
北大と三菱ケミカルG、海洋細菌から新たなPBS分解酵素の発見。海洋分解促進剤等への期待(2023.10)
北海道大学と三菱ケミカルグループ㈱らの研究グループは、海洋での分解性が乏しいポリブチレンサクシネート(PBS)に対し、分解性を示す海洋細菌ビブリオ・ルバー(Vibrio ruber)を発見し、さらに本海洋細菌から新たな …続きを読む
三井化学クロップ&ライフソリューション×東北大学バイオロジカルソリューション共創研究所、東北大・青葉山に開所(2023.10)
三井化学クロップ&ライフソリューション㈱と、国立大学法人東北大学は、革新的なバイオロジカルソリューションテーマの探索とその社会実装を追究する研究拠点として「三井化学クロップ&ライフソリューション×東北大学 バイオロジカ …続きを読む
植物肉のDAIZ、植物肉工場新設に向けて熊本県益城町と立地協定締結。2025年2月操業予定(2023.10)
発芽大豆由来の植物肉を開発・製造するスタートアップであるDAIZ㈱(熊本県熊本市)は、熊本県益城町での植物肉新工場建設に向け2023年10月12日に熊本県益城町と立地協定を締結したと発表した。新工場はミラクルミートの国 …続きを読む
日立造船とNUProtein社、細胞増殖因子のコムギ胚芽抽出液の製造装置開発。遺伝子組み換え原料を使わず培養肉製造用 (2023.10)
日立造船㈱は、バイオ系スタートアップ企業であるNUProtein㈱(徳島県徳島市)と共同で、遺伝子組み換えを伴わない培養肉を作り出す「細胞増殖因子」の原料「コムギ胚芽抽出液」の製造工程を自動化する「コムギ胚芽抽出液自動 …続きを読む
NEDOと鹿島建設、遺伝子組換え植物で生産したタンパク質を高効率抽出するシステム開発(202310)
NEDOの「カーボンリサイクル実現を加速するバイオ由来製品生産技術の開発」で、鹿島建設㈱は、「遺伝子組換え植物を利用した大規模有用物質生産システムの実証開発」に関する共同研究に参画している。その中で鹿島建設は今般、遺伝 …続きを読む
オランダ・BIOTTEKプロジェクト、マイクロプラ対策で新しいバイオポリエステル開発目指す(2023.10)
オランダの樹脂メーカーのSenbis Polymer Innovations BVとオランダの大学および研究機関のコンソーシアムによるBIOTTEK プロジェクトは、新しい生分解性ポリエステルの開発に 660 万ユーロ …続きを読む