2025年4月から住宅の省エネ適合が義務化された。一定の省エネ基準に満たない住宅は建てられなくなり、今後いっそうの基準強化が決まっている。ペレットストーブの省エネ計算できる対象暖房機として登録を目指し、10年間業界をあげて取り組み、4月より正式に登録された。省エネ計算のためのJISも策定中。

　正式登録は大きな成果である一方、当初期待した木質バイオマスエネルギーのカーボンニュートラル性の評価は棚上げされ、現時点では化石燃料同等の一次エネルギー消費量とみなされる残念な結果になってしまっている。

　日本には欧州諸国で導入された「再生可能熱法」などの熱供給の再エネ化を促す制度が未整備で、電力偏重の再エネ政策が続いている。しかし、日本で最終的に消費されるエネルギーの半分は熱であり、再エネ熱の導入は必須である。

　「化石同等」の扱いはストーブのみならず、多方面に影響すると考えられる。木質バイオマスエネルギーが適切に評価されるようストーブ業界の枠を超えた意見集約と提言がこれから必要である。

　今回はJIS策定委員として熱効率計算式を担当した一般社団法人日本ペレットストーブ工業会理事の小林一朗氏に、これまでの経緯とJIS計算方法の概要、ペレットと薪の評価の違い、ペレットストーブ業界が目指す省エネへの貢献の理想形、制度の改正のための行動案を話していただく。