トピックス,エネルギー編
「サントリーグリーン水素ビジョン」を発表。2027年以降国内でグリーン水素の製造・販売の取り組みへ（2025.6）
サントリーホールディングス㈱は、2025年内に予定されている「やまなしモデルP2Gシステム」の稼働を前に、同グループの水素利活用の中長期計画「サントリーグリーン水素ビジョン」を発表した。
水素を我が国における脱炭素社会実現に向けた重要なエネルギー源と位置づけた「水素基本戦略」が2017年に発表されて以降、官民連携での水素供給網の構築が積極的に進められている。サントリーグループでも、山梨県ならびに技術開発参画企業9社（東レ、東京電力ホールディングス、東京電力エナジーパートナー、カナデビア、シーメンス・エナジー、加地テック、三浦工業、ニチコン、やまなしハイドロジェンカンパニー）とともに、国内最大となる16メガワット規模の水素製造設備「やまなしモデルP2Gシステム」を建設し、自社拠点であるサントリー天然水 南アルプス白州工場・サントリー白州蒸溜所への水素導入に取り組んでいる。
今回発表する「サントリーグリーン水素ビジョン」では、水素社会の実現に向けたサントリーグループの水素に関する取り組みを包括的に整理した。
＜サントリーグループが水素に取り組む狙い＞
◆「水と生きる SUNTORY」として水から生まれるエネルギーにチャレンジ
・コーポレートメッセージ「水と生きる SUNTORY」を掲げるサントリーグループとして、「水から生まれ、水に還る」水素の製造から物流・販売までバリューチェーン全体を担う。グリーン水素ならではの価値の創造と訴求によって、世の中への普及を図り、水素社会の実現に向けて貢献する。
◆豊富な再エネと水資源を活用したグリーン水素の「地産地消モデル」の創出
・再生可能エネルギーの供給余力があり水資源にも恵まれた山梨県において、「やまなしモデルP2Gシステム」でグリーン水素を製造し、自社での利活用だけでなく、県内産業への供給・販売までを一気通貫で取り組む。グリーン水素における内陸地域での地産地消モデルを新たに構築する。